エクステンションプログラム

オープニングセミナー「本アカデミーにおける特定課題を共有する」

久野 譜也

筑波大学教授（体育系）
筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センター長
博士（医学）

1962年生まれ。筑波大学大学院医学研究科博士課程修了。博士（医学）。2011年より現職。2002年に健康増進分野日本初の大学発VB株式会社つくばウエルネスリサーチを設立。代表取締役社長を務める。科学的根拠に基づいた高齢化社会に対する日本の健康政策の構築を目指して2009年全国9市長とSmart WellnessCity首長研究会を立ち上げる。同会は2024年5月現在43都道府県130市区町村に拡大。スポーツ庁スポーツ審議会委員・健康スポーツ部会部会長代理を務める。

何がウエルネス社会の本質的課題なのか？

今、日本人の約7割が健康に無関心です。従来の1次・2次予 防は、3割の個人を対象にしてきたわけですが、これからは社会 環境全体に向き合い、個人が健康に無関心なまま、気づかない うちに健康になれる環境を整備する、いわば「0次予防」が必要でしょう。また、社会的孤立を深める要因である他人への無関心、他者 との支え合いの忌避も大きな問題です。人は、楽しいこと、自分にとって 利益のあること、必然性でしか動きません。国民全体を動かすために は、前向きなメッセージを打ち出すことが欠かせません。本講義では、 課題解決力を磨き、社会を良くしていくことに責任を持てる人材＝エリー ト人材の育成についても考えていきます。

基礎セミナー「社会課題解決に不可欠な基礎能力を身につける」

西尾 チヅル

筑波大学副学長
ビジネスサイエンス系教授
博士（工学）

筑波大学専任講師、同准教授、日本学術会議連携会員。日本マーケティン グ・サイエンス学会や日本広告学会等の理事の他、中央環境審議会（環境 省）や産業構造審議会（経済産業省）等の委員を務める。専門はマーケティ ング、消費者行動、環境コミュニケーション。

社会課題解決に求められるマーケティングとは ―地球環境問題を中心に―

地球環境問題、SDGs等、企業や組織が抱える社会課題は多様化、重層化しています。市場を創り、市場との取引を円滑にすることを目的とするマーケティングにおいても、今や、これらの社会課題解決に資するモノづく りやサービスの提供が求められています。しかし、どのような社会課題を対 象とするかによってマーケティング・アプローチは異なります。本講義では、地球環境問題を中心として、市場を構成する消費者のエコロジー意識や行動のメカニズムを紹介するとともに、地球環境共生型のマーケティングのあり方と展開上の課題について概説します。

安藤 章

（株）日建設計総合研究所主席研究員
博士（工学）

名古屋大学大学院博士課程修了。1991年日建設計入社。現在、日建設計総合研究所・主席研究員。専門は、都市・交通政策。国内の数々のモビリティ政策やスマートシティプロジェクト等に参画。名古屋大学COI-NEXTマイモビリティ共創拠点・副プロジェクトリーダーも併任し、自動運転・ MaaSの都市実装に関するプロジェクトに従事。名古屋大学客員教授としてFuture Societyに関する政策提言にも参画。博士（工学）、技術士（建設 部門・都市及び地方計画）。

モビリティ革命の時代のまちづくり

歩行や公共交通による移動は、人々の健康増進だけでなく、心理的側面 への効果も期待されています。現在、わが国のモビリティは、人口減少社 会の進展（都市人口の減少）とドライバー不足問題等により、深刻な打撃 を受けています。一方で、自動運転やMaaS、ラストマイルモビリティ等の新 しいモビリティの出現は、人々に新たな移動の体験価値を植え付けると ともに、地域交通再生への貢献も期待されています。本講義では、最近 注目される新たなモビリティに着目し、これからのまちづくりが配慮すべき点 を概説します。

荒井 広幸

筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センター客員教授

早稲田大学社会科学部卒業。福島県議、衆議院議員3期、参議院議員2期、 新党改革代表を務めた。在職中に早大客員教授や安倍内閣で内閣官房 参与なども歴任。主な政策と立法には、2003年7月成立「少子化社会対 策基本法」（提出者兼議員連盟事務局長）、テレビ放送の地上デジタル化 推進（自由民主党初代総務部会長）、麻生太郎内閣採用「家電エコポイント 制度」（発案）、2012年2月23日施行「株式会社東日本大震災事業者再 生支援機構法」（提出者）、2015年安保法制で閣議決定した自衛隊海外 派遣の「国会事前承認」（発議）などがあり、幅広い分野で多くの政策を進め立法した。NPOから三ツ星議員として表彰されている。当センターでは、政策立案と立法 過程を分析し社会実装をどうすすめるかを研究している。

シーズと関連性から政策立案と事業への展開 ―具体的な事例で考える―

課題解決手法は、様々な関係性でみることが有効です。まちづくりは、人 づくり・社会づくりであり、様々なコミュニティの再構築・新生が不可欠です。 「自分の得たものを街に返すことで、街そのものになっていく。相手が国と なるとあんまり大きすぎて愛するのはたしかにむずかしい。しかし、自分の 住むところなら、まだなんとかなるかもしれない。」これは作家井上ひさしの 言葉です。こうしたことを深掘りしてみたいと思います。

髙橋 義雄

早稲田大学スポーツ科学学術院 教授
筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センターアドバイザー
博士（スポーツウエルネス学）

東京大学教育学部卒業後、東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得。大学院在学中に日本サッカー協会契約職員として2002年ワールドカップ招致活動に従事。その後、名古屋大学助手、講師、エジンバラ大学教育学部客員研究員、筑波大学体育系准教授を経て現職。専門はスポーツ社会学、スポーツ政策学を活用したスポーツプロモーション。2030年の日本のスポーツのあり方を検討するスポーツ庁未来開拓会議の「みるスポーツ分科会」座長。日本卓球協会評議員、日本女子ソフトボールリーグ機構監事、日本スポーツツーリズム推進機構理事。

日本のスポーツ政策と将来

日本は、少子高齢化、デジタル化、グローバル化などの影響による社会課題が生じています。スポーツ政策は、スポーツ基本法を根拠として、国レベル、地方公共団体レベルで展開されています。スポーツ政策には、スポーツ自体をプロモーション（推進）する政策とスポーツを活用して社会課題解決をめざすための政策という両面性があります。講義では、スポーツ庁や地方公共団体の委員会での議論を紹介し、参加者それぞれが主体的にスポーツ政策を考え、それぞれの立場から関わっていくための方法を議論します。

倉橋 節也

筑波大学ビジネスサイエンス系客員教授
博士（システムズ・マネジメント）

計測・制御システム関連の民間企業に勤務しながら、放送大学教養学部産 業と技術専攻卒業。筑波大学大学院経営・政策科学研究科企業科学専攻 修了した後、筑波大学大学院ビジネス科学研究科准教授、University of Groningen（オランダ）客員研究員、University of Surrey（英国）客員研究員、 科学技術振興機構研究開発戦略センター特任フェロー等を経て教授、現在 客員教授。社会シミュレーション、感染症モデル、経営情報分析、シリアスゲー ム、機械学習、異常診断などの研究に従事。専門は人工知能、システム科学。 

人と人との関係から社会課題に取り組むＡＩ技術

イノベーションを創出する組織や分断を生まない組織とはどのようなもの か、社会や組織の基盤となる社会規範はどのように成立し、どのような時 に崩壊するのか、人口減少に対応したコンパクトシティを推進するにはどの ような政策が有効か、感染症に強く、観光と共存できる街はどのようにして 作られるかなどの、人と人との関係に大きく依拠した社会や都市、組織の 課題に取り組むための、社会ネットワーク分析の手法と、ＡＩシミュレーション の基礎を学んでいきます。

澤江 幸則

筑波大学体育系准教授
（一社）ULURA代表理事、社会教育士、博士（教育学）

筑波大学大学院体育学専攻修了後、横浜市北部地域療育センターで児童指導員として働き、退職して東北大学大学院教育心理学専攻（発達心理学分野）に編入学、4年後に修了し学位を取得した。文京学院大学専任講師を経て現職に至る。実践としては、主に発達障害のある子どもと若者を対象に、地域資源を活用しながら、余暇活動と運動発達クリニックを実施している。研究テーマは、主に「共生社会実現に向けた体育授業実践における構成概念」と「地域連携型障害児者活動支援スキーマ」である。

共生社会の実現に向けた地域連携型スポーツ活動の仕組みづくり

障害者権利条約、スポーツ基本法、バリアフリー法など、社会的法制度は整っているにもかかわらず、社会の一員である障害のある人が地域でスポーツ活動を行うには社会的障壁が未だ残る。障害の社会モデルを前提にすると、その背景には、障害の多様さがあると考えられる。多様なものを一様な方法で対処しても解決しにくいにもかかわらず、無理やりそうしてきた歪みによって、本来、運動やスポーツが有する多様な可能性を制約させてしまっている。そうした問題意識のなか、私自身が取り組んできた多様な人を対象にした地域連携型運動・スポーツ活動を事例に、共生社会の実現に向けた仕組みづくりについて一緒にディスカッションしていきたいと考えている。

事例検討セミナー「SWC実事例から課題の視点と解決の実際を学ぶ」

青木 由行

（一財）不動産適正取引推進機構 理事長
筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センター アドバイザー

1986年東京大学法学部卒業後、建設省（現国土交通省）入省。国土交通 省、内閣府、復興庁、宮崎県、鳥取県等でまちづくり、道路行政、地方創生、建 設業、不動産・土地政策等を担当。SWCの取組に共鳴し、2010年内閣官房 で創生期のSWC等をモデルに総合特区制度を創設し、2019年国土交通省 都市局長時にウォーカブルなまちづくり施策を創設。不動産・建設経済局長、 内閣府地方創生推進事務局長等を経て2022年6月退官し、7月内閣府本 府参与。同年10月より（一財）不動産適正取引推進機構理事長、筑波大学 スマートウエルネスシティ政策開発研究センターアドバイザーを務める。

人口減少に立ち向かう基盤戦略としてのウォーカブルなまちづくり

今後の人口減少に立ち向かい、孤独孤立の防止、健康寿命の延伸、イノ ベーションの喚起、地域経済の持続的成長などの地域課題を解決するに は、住民のアクティビティの向上とクリエイティブ人材が重要です。そのた めに必要な「場の力」をつくり、引き出すのが人間の普遍的特性を踏まえ たウォーカブルなまちづくりです。本講義では、各地の先行事例を参照しな がら、公民連携で進めるウォーカブルなまちづくりの本質と目的、いくつかの メソッド、今後の課題などについて解説し、今後、まちづくりを現場で議論す るときの着眼点や考え方の枠組みを提供します。 

松下 直樹

(株)ＴＰＪ代表取締役
筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センターアドバイザー
奈良県スポーツ政策アドバイザー、和泉市スポーツアドバイザー
(株)つくばウエルネスリサーチ社外取締役

同志社大学商学部（陸上競技部に所属。）卒業後、（株）アシックスに入社。（株）アシックスジャパン取締役（マーケティング担当）、（株）アシックス取締役（グローバルマーケティング担当）、同社常務執行役員（グローバルマーケティング管掌）を歴任。東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会をも担当した。（株）アシックス顧問を務めた後に現職に至る。（株）セレスポ、（株）スポーツプラス、（株）ＴＷＯなどのスポーツ関連企業のアドバイザーを兼務。

企業におけるスポーツマーケティング ―TOKYO2020 オリンピック松 下 直 樹 ・パラリンピックを通じて見えた事、感じた事―

この度本プログラムを受講されるにあたり、講師として少しお話申し上げます。私は一つの企業に40年間勤めました。現在のような人材の流動性など想像できない時代に入社し、企業内での高い成果を求め、知識や人間関係構築に邁進いたしました。自身では新聞・雑誌などマスメディアや書籍を通じて経済や世界の出来事を学習したつもりですが、今考えると、何と学習の方向性が一方向であったのか？と痛感いたします。社内の立場が上がるにつれ、会社が大きくなるにつれ新たな課題に直面し、その都度、自身の若いころに抱いた将来ビジョンや予測が如何に狭義なものであったか、更に痛感いたしました。皆様におかれましては得られたこの機会を早期に広く、学ぶ機会のみならず、将来ビジョン形成に大いに役立つものと考え、大いに活用いただく事をお願い申し上げます。

早野 忠昭

（一財）東京マラソン財団　理事長 / CEO

1958年生まれ。長崎県出身。筑波大学体育専門学群を卒業後、高校教諭、アシックスボウルダーマネージャー、ニシ・スポーツ常務取締役を歴任。東京マラソンには2007年の第1回から関わり、アボット・ワールドマラソンメジャーズ入りに尽力。世界陸連ロードランニングコミッション委員、日本陸連ロードランニングコミッション委員を務める。2023年9月より現職。

スポーツと街づくり ―グランドデザインの観点から―

2007年にスタートした東京マラソンを皮切りに、全国にたくさんのマラソン大会が誕生しました。コロナウィルスや政情不安など多くの危機に直面し、苦戦を強いられている大会も出てきました。そのような中で東京マラソンがどのようにして危機を乗り越えてきたのかお伝えいたします。また長崎ミュージックマラソン（2027年1月予定）を開催予定の諫早市の取り組みも地方での事例としてお話いたします。

松田 裕雄

(株)Waisportsジャパン代表取締役
筑波大学国際産学連携本部客員准教授
スポーツによる地方創生産学官連携プラットフォームコーディネーター

筑波大学体育系講師（バレーボールコーチング論）を経て現職。選手や指導者となる人材の発掘・育成から、スポーツマネジメント人材・起業家的人材・大学発ベンチャーの発掘・育成、産学連携事業の開発を手掛ける。筑波大学発のベンチャー企業を4社起業。分野横断型の研究ユニットで開発した「スポーツ環境デザイン」を活かし、北海道日本ハムファイターズとの「北海道茨城県プロジェクト」、岩手バレーボールコミッションとの「オガールプロジェクト」、国土交通省との「コンパクトシティ再生モデル事業（下妻市）」等、官学民を巻き込んだ人材・組織・地域開発案件を幅広く手掛ける。

スポーツ環境デザインと地方創生 ―官民連携によるマネジメント―

日本の経済停滞の要因に、多様性より画一性を重んじ、個人の自由な意思・発想にもとづく独創的行動が常に抑制されてしまう「モノ中心の環境設計」があげられます。イノベーションが起きない理由の一つともいえるでしょう。答えは常にひとつ！のSociety3.0時代がほぼ終わり、答えは常に複数！のSociety5.0時代を前に、人の独創性を引き出すための「ひと中心」の新しい環境設計が必要です。スポーツは、語源（Des-port）の通り、本来、人の自由な意思や創造性を発揮させるものであり、音楽や芸術同様に自分で自分の「内に秘めたる感性や資質」を新たに発見する機会でもあります。改めてスポーツの使い方を見直し、新しい環境設計を構想することは、地方創生のヒントとなるに違いありません。

鈴木 邦彦

（医）博仁会理事長
医学博士、日本内科学会認定医、日本消化器病学会専門医

秋田大学医学部卒業後、仙台市立病院、東北大学第三内科、国立水戸病院を経て志村大宮病院院長に就し現職に至る。中央社会保険医療協議会委員、日本医師会常任理事（医療保険・介護保険・福祉（認知症を含む）、地域医療、薬事、病院・有床診療所を担当）、社会保障審議会介護給付費分科会委員、茨城県医師会長等を歴任。日本医療法人協会副会長、日本地域包括ケア学会事務局長、日本在宅療養支援病院連絡協議会会長を兼務。

医療を中核とした『まちづくり』の社会実装は どのようにして実現されたか

志村フロイデグループは、茨城県北西部にある人口4万人弱の小都市を中心に、地域包括ケアシステムの元になった地域リハビリテーションの理念に沿って、20年以上、事業に取り組んできました。その過程で、当グループの目標が地域の超高齢化対策、少子化対策、人口減少対策などと一体となっていることに気付き、簡単に移転できない中小病院は地域と運命共同体であることを自覚し、病院を中心とした高齢者や障害者、子供の皆が安心して過ごせるまちづくりを実践してきました。当グループのまちづくりには、職員有志のプロボノ組織「フロイデDAN」が大きく関わっており、その活動は合併前の旧5町村ごとの「小さな拠点」づくりから、市内92か所の集落ごとの「小さな小さな拠点」づくりへと発展しています。

インスピレーションセミナー「最先端をゆくパイオニアからブレークスルーの起点を得る」

山口 香

筑波大学体育系教授
スポーツウエルネス学学位プログラムリーダー
博士（生命医科学）

13歳の時に日本で初めて開催された全日本女子柔道体重別選手権大会（1978年）で優勝し、以後、同大会10連覇。第3回世界女子柔道選手権大会（1984年）では、日本女子初の金メダルを獲得。ソウル五輪（1988年）で銅メダルを獲得し、翌年引退。筑波大学女子柔道部監督、全日本柔道連盟女子強化コーチを歴任。現在は、筑波大学スポーツウエルネス学学位プログラムでスポーツマネジメントを担当。トップアスリートやトップチームが五輪やＷ杯などでパフォーマンスを高めるためのマネジメント、スポーツにおけるジェンダー、女性アスリートに特化した強化、アスリートのセカンドキャリアなどを研究している。

スポーツで考える日本の未来 ―多様な人材が必要な理由―

東京2020大会では、招致以来、コロナ以外にもさまざまな問題が浮上しました。組織委員会は、それらの問題を一つひとつ解決しながら、大会を成功へと導きました。起きた問題は、日本が、日本人が向き合うべき課題であったのかもしれません。コンセプトは「全員が自己ベスト」「多様性と調和」「未来への継承」の３つでしたが、これらをレガシーとして残すことができたでしょうか。柔道の創始者嘉納治五郎は、修行の方法を「形、乱取、講義、問答」としました。最初の二つは実技ですが、講義と問答は座学です。スポーツを通じて見えてくるものは少なくありません。東京2020大会は通り過ぎた風のように感じますが、そのプロセスを通じて蒔かれた種はたくさんあります。その種に水や肥料を与えて育てていくことが私たちの役割です。スポーツを切り口として、日本の未来を考えてみましょう。参加される皆さんとパスを回しながら、ゴールに近づいていけるような講義にしたいと思います。

落合 陽一

筑波大学図書館情報メディア系准教授
筑波大学デジタルネイチャー開発研究センター長
xDiveristyプロジェクト研究代表
博士（学際情報学）

筑波大学でメディア芸術を学び、東京大学大学院学際情報学府にて博士号取得。現在、筑波大学デジタルネイチャー開発研究センター長／図書館情報メディア系准教授・ピクシーダストテクノロジーズ（株）代表取締役会長CEO。応用物理、計算機科学を専門とし、研究論文は難関国際会議Siggraphなどに複数採択される。令和５年度科学技術分野の文部科学大臣表彰、若手科学者賞を受賞。計算機と自然の融合を目指すデジタルネイチャー（計算機自然）を提唱し、コンピュータと非コンピュータリソースが親和することで再構築される新しい自然環境の実現や社会実装に向けた技術開発などに貢献することを目指しています。

多様な身体性を実現するテクノロジーとコミュニティの革新

落合陽一は、メディアアーティストとして10年以上活動してきました。そのコアにあるのは、波動に対する洞察とデジタルと非デジタルの境界面から観察することで得られる物質や生命への畏敬であります。生涯の探求の中で、計算機を使って波動を制御することを専門とし、研究者として大学に勤め、教員やxDiversityの研究プロジェクトリーダーとして、ＡＩを用いたタスク指向型開発による社会実装として、身体障害や認知機能の補完を目指すプロジェクトを行なっています。そういったタスク指向型システムを開発する上での注意点や、実世界指向システム周辺の研究動向、ケーススタディなどをお伝えします。