研究成果

新型コロナウイルス感染拡大で自宅にこもりがちな高齢者をオンラインで支援する動きが兵庫県内の大学で広がっている。神戸市看護大は初めてビデオ会議アプリ「ＺＯＯＭ」を使って、講義形式の「もの忘れ看護相談」を開いた。一方、神戸大は独自の認知症予防プログラム講座を市内４会場で展開し、新たにオンラインの講座を始めた。筑波大大学院の久野譜也教授らが全国６自治体の約８千人（４０歳以上）から有効回答を得た調査では、昨年１１月時点で、６０歳以上の２７％にコロナ前よりも認知機能の低下がみられた。久野教授は「いずれも５月時点の調査と比べて割合が増えており、外出自粛が長引いていることの悪影響が出ている」と指摘。認知機能の低下については「人と会話をしないことが関係している。体を動かすだけでなく、笑顔が出るような会話や生活を楽しむ要素が欠かせない」としている。

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